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注文住宅の資料請求のやり方｜何社に頼む？営業は来る？カタログの読み方まで

公開日: 2026年7月11日

「注文住宅の資料請求って、何社に頼めばいいんだろう？」「営業電話がしつこかったらどうしよう？」——家づくりの最初の一歩で、こうした不安を持つ方は多いはずです。

この記事は、住宅会社のカタログやSNS動画を”作る側”にいる映像ディレクターが書いています。カタログの写真がどう撮られ、どう編集されるのかを知っているからこそ、届いた資料をどう読めばいいのかを、施主側の視点でまとめました。

すでに当サイトの県別記事で評価チャートを見てこられた方へ：チャートで点が低い項目の”確かめ方”は、「届いた資料の読み方——当サイトの評価8項目と対応させる」で解説しています。

この記事に出てくる専門用語

UA値：室内の熱が外へ逃げやすいかを示す数値。小さいほど逃げにくい
C値：家の隙間の少なさを示す数値。小さいほど隙間が少ない
ZEH：光熱費を抑えやすい省エネ住宅の基準
耐震等級3：建築基準法の1.5倍の強さ
制震：揺れそのものを吸収して建物の損傷を抑える仕組み
許容応力度計算：地震や風に耐えられるかを部材ごとに詳しく計算する方法
坪単価：1坪あたりの建築費（1坪は約3.3㎡）
気密測定：家の隙間の少なさ（C値）を実際に測ること

カタログは”盛られている”——作る側が教える大前提

住宅カタログや会社のSNS動画は、必ず「一番よく見える状態」で撮影されます。これは業界の慣行であり、当たり前のことです。ただし、撮る側にいると、その”盛り方”にはいくつかの決まったパターンがあります。ここを知っているだけで、資料の読み方が変わります。

撮影現場では、次のようなことが標準的に行われています。

ルームツアーや完成物件の撮影では、室内の照明はすべて点灯して撮ります。実際に住む時間帯を再現するのではなく、あくまで「一番明るく、影のない状態」で撮るのが基本です
家具がないと実際の暮らしが想像できないため、家具を入れた状態で撮ります
広角レンズを使うのが普通です。そのため、映像や写真で見る空間は、実際よりかなり広く感じられます
外観は晴れた日の午前中を選んで撮ります。空の色、日の当たり方、影の落ち方すべてが最良の条件で切り取られています
数秒しか映らないワンカットに、現場では基本2〜3分、場所によっては10分以上かけます。視聴者が数秒で見る映像には、それだけの時間と手間がかけられているということです
「撮らない・隠す」場所は基本的に作らず、できるだけ多くの情報を見せる方針で撮っています

編集の段階でも、明るさと色彩を調整します。撮影時にすべての照明を点灯していることとあわせて、実際より明るく・鮮やかに見えるケースが多いのは事実です。

実物とのギャップが一番大きく出るのは「広さ」です。次に大きいのは「質感」。床材や壁紙の肌触り、木の手ざわり、こうしたものは映像や写真では伝えきれません。ここは実際の現場でしか確かめられない部分です。

だから、資料や写真を見るときに一つだけ覚えておいてほしいのは、「人が写っていない写真は、実際より広く見えている」ということです。逆に、人が写っている写真の広さの印象は信用度が高い。カタログをめくるときに、まずここを意識してみてください。

そして声を大にして言いたいのは——読み方を知れば、資料は最強の比較ツールになる、ということです。誰がどう撮るかを知った上で開くカタログは、単なる広告ではなく、その会社の考え方が読み取れる資料に変わります。

資料請求でもらえるもの

資料請求で送られてくるものは、会社によって内容が違います。よくあるのは次の5種類です。

会社カタログ（総合パンフレット）：会社概要・商品ラインナップ・実績など。会社を知る出発点になります
商品カタログ：主力商品ごとの詳細パンフレット。標準仕様や価格帯の記載が入ります
施工事例集：実際に建った家の写真集。プランや坪単価が併記されていることが多いです
性能・技術資料：断熱・耐震・保証など、性能面をまとめた冊子。数値が載っていれば比較しやすい重要資料です
間取りプラン集：モデルプランの間取り図と参考価格。家づくりのイメージを掴むのに役立ちます

これらすべてが揃うとは限りません。会社によっては会社カタログ1冊のみ、逆に5冊以上のセットで届く場合もあります。送られてくる資料の”密度”そのものが、その会社の姿勢を映していると考えても大きく外れません。

ベストタイミングは、展示場に行く「前」

結論から言うと、資料請求は展示場やモデルハウスに行く”前”にするのが正解です。

多くの方が「まずは展示場に行ってみよう」と考えますが、順序を逆にすると、家づくりのペースを営業側に握られやすくなります。展示場に足を運ぶと、担当者がついて説明が始まり、次回の来場予約や見学ツアーへと自然に誘導される流れになります。それ自体が悪いわけではありませんが、予備知識のない状態で行くと、選択肢を落ち着いて広げにくくなるのです。

先に資料を集めておくメリットは3つあります。

家で落ち着いて、複数社を並べて比較できる（展示場では1社ずつしか比較できません）
相場感が身につくので、展示場で提示される数字の意味が分かる
質問リストを作ってから見学に行けるので、時間を無駄にしない

理想は、資料で候補を2〜3社に絞ってから展示場に行くこと。この順序だけで、家づくりの主導権が自分側に残ります。

何社に請求すべき？——目安と根拠

目安は3〜5社です。

多すぎても少なすぎても、比較の効率が落ちます。それぞれのデメリットを整理すると次のようになります。

1〜2社しか請求しない場合のデメリット

相場感がつかめない（提示された数字が高いのか安いのか判断できない）
選択肢が狭く、後で「あの会社も見ておけばよかった」と後悔しやすい
営業を受けたときに「他社と比較しての判断」ができず、勧められるまま契約に進みがち

6社以上請求する場合のデメリット

カタログの量が多すぎて読みきれない
営業連絡の対応で疲れる（複数社が同時期に連絡してきます）
比較軸がぶれて、結局「なんとなく雰囲気が良かった1社」で決めてしまうリスク

3〜5社の内訳の作り方

同じタイプの会社を並べても比較になりません。次のようにタイプを分散させると、相場と各社の特徴が浮かび上がります。

大手ハウスメーカー 1〜2社（性能・保証・実績の相場感）
地元の工務店・ビルダー 1〜2社（コスパ・地域性・自由度の相場感）
価格帯の違う1社（ローコスト系、または高性能・高価格帯系のどちらか）

都道府県別のおすすめ会社は、トップページの都道府県セレクターから絞り込めます。当サイトでは公開情報にもとづいて各社を8項目で採点しています。まずお住まいのエリアで候補を眺めてみてください。

やり方は2通り：個別請求と一括請求

資料請求には「個別請求」と「一括請求」の2つの方法があります。

個別請求

各社の公式サイトから、1社ずつ資料請求フォームに入力する方法です。

手順：気になる会社の公式サイト → 「カタログ請求」ボタン → 名前・住所・希望内容を入力 → 送信
メリット：入力先が1社なので、個人情報の共有先が限定される。要望を細かく伝えやすい
デメリット：会社ごとに入力の手間がかかる。相場が分からないまま個別に問い合わせるので比較しにくい

一括請求

「一括資料請求サービス」のサイトから、1回の入力で複数社に一斉請求する方法です。

手順：一括請求サービス → エリア・希望条件を入力 → 表示された会社リストから複数を選ぶ → 送信
メリット：入力1回で3〜5社に同時請求できて、比較がしやすい。土地の希望や間取り要望を全社に一度で伝えられる
デメリット：入力した個人情報が選択した全社に共有される。営業連絡が同時期に集中する。選べる会社がサービスの提携先に限られる

比較表

比較軸	個別請求	一括請求
手間	会社数だけ入力が必要	1回で完了
依頼できる社数	自由	サービスの提携先内で選ぶ
個人情報の共有先	依頼した1社のみ	選択した全社
営業連絡	会社ごとに個別	短期間に集中しがち
間取り提案	会社による	サービスによっては標準で依頼可
手続きのシンプルさ	◎（自分のペース）	◎（時短）

一括請求の「正直なデメリット」

一括請求は便利ですが、次の2点は理解しておいたほうがいいです。

同じタイミングで複数社から連絡が来る：メール・電話が数日以内に集中します。備考欄で連絡手段を絞る対策が必須です（「営業電話への対策」参照）
サービスの提携先しか選べない：地域の有力工務店が提携外だったり、大手が一部しか含まれないこともあります。個別請求と併用すると穴が埋まります

複数社のカタログを、まとめて無料で取り寄せる

上の注意点を踏まえたうえで使うなら、一括請求は比較の入り口として有効です。入力は3ステップで、必須項目は12。

無料でカタログを一括請求する

※請求できる会社は、サービスやお住まいのエリアによって異なります。この記事や当サイトで紹介している会社が対象に含まれるとは限りません。気になる会社が決まっている場合は、各社の紹介欄にある「公式サイト」から直接請求するのが確実です。

※お申し込みは無料。ご入力内容は各広告主のプライバシーポリシーに基づき取り扱われます。

営業電話への対策

結論：入力時の”備考欄”で連絡手段を絞るのが最も効きます。

資料請求後の営業連絡が不安な方は多いです。ただ、これは事前の一手間でだいぶ抑えられます。

実態

資料を送ってから数日〜1週間以内に「資料はお手元に届きましたか？」という確認連絡をする会社は多いようです。ここで反応がなければ、そのまま連絡が止まる会社が多い傾向があります。しつこく営業を続ける会社ばかりではありませんが、対応には会社ごとの差があります。確認連絡自体を行う会社は少なくないため、「一切連絡は不要」と伝えたい場合は、備考欄に書いておくと安心です。

備考欄のコピペ用テンプレート

資料請求の申込画面には、たいてい「備考」「ご要望」「その他」といった自由記入欄があります。ここに次のいずれかを貼るだけで、多くの会社が対応してくれます。

（連絡はメールだけにしたい場合）

検討中のため、連絡はメールのみでお願いいたします。
電話・訪問は不要です。判断がついた段階でこちらから改めてご連絡します。

（一切の営業連絡を止めたい場合）

資料の送付のみお願いいたします。到着確認等も含めて、
電話・メール・訪問等の営業連絡は一切不要です。
検討後、必要があればこちらから改めてご連絡します。

（土地探しから相談したい場合／一括請求の備考欄向け）

土地未定のため、土地探しから相談したいです。
連絡はメールのみ希望します。予算感は本体●●万円台を目安に検討中です。

備考欄への記入は義務ではないため、書き手の意思がしっかり伝わることが大事です。「営業のプロにお願いする」というより「業務連絡」のトーンで書くと、相手も事務的に対応してくれます。

それでも連絡が続く場合の断り方

一度だけの電話には、次のように答えれば十分です。

見送るとき：「他社と比較検討した結果、今回は見送ることにしました。ご対応ありがとうございました」
保留するとき：「検討中なので、こちらから改めてご連絡します。しばらくお待ちください」
完全に止めたいとき：「今後の営業連絡は停止してください」（メールで送ると記録に残せます）

理由は詳しく説明しなくてOKです。「他社に決めた」「見送る」と伝えれば、多くの会社は連絡を控える傾向があります。

届いた資料の読み方——当サイトの評価8項目と対応させる

結論：カタログを開いたら、まず”公表されている数字”を探すのがコツです。

当サイトでは、住宅会社を8項目のチェックリストで採点しています（詳しくは評価基準について）。この8項目は、そのまま「資料でどこを確認すべきか」の目安として使えます。

なぜかというと、当サイトの採点はすべて公開情報にもとづいているからです。「公表されているかどうか」で加点する仕組みなので、逆に言えば「カタログ・公式サイトに記載があるかどうか」を見れば、その項目でその会社が何点になるかが分かります。

以下、8項目のそれぞれについて、資料のどこを見るか、そこに書いてなかったら打ち合わせで何を聞くか、をまとめます。

1. 断熱・気密

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
「断熱等級」または「UA値」の具体的な数値が性能ページに書いてあるか	「標準仕様のUA値はいくつですか？」
「標準仕様」の欄に断熱等級6以上またはZEH水準の記載があるか	「標準で断熱等級6以上ですか？オプションですか？」
C値（気密性能）の実測値と測定条件が書いてあるか	「気密測定は行いますか？平均C値はいくつですか？」
「全棟で気密測定を実施」の記述があるか	「全棟気密測定ですか？希望者のみですか？」

2. 耐震

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
「耐震等級」の具体的な数値が書いてあるか	「標準仕様は耐震等級いくつですか？」
「標準仕様で耐震等級3」と明記があるか	「等級3は標準ですか？取得ですか、相当ですか？」
「許容応力度計算」または構造計算の実施の記述があるか	「1棟ごとに構造計算しますか？壁量計算だけですか？」
制震・免震装置や、実物大耐震実験の内容が書いてあるか	「制震ダンパーはオプションですか標準ですか？」

3. デザイン

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
グッドデザイン賞などの受賞歴が資料末尾に載っているか	「受賞歴やメディア掲載歴はありますか？」
施工事例が多数（30件以上）掲載されているか	「公式サイトの施工事例はどれくらい公開していますか？」
設計を担当する体制（一級建築士・建築家）の説明があるか	「担当設計者はどんな体制ですか？一級建築士ですか？」
商品ラインが複数あり、それぞれのブランド紹介があるか	「どんな商品ラインがありますか？デザインの幅は？」

4. 提案力

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
「家づくりの流れ」ページに具体的な打合せ回数の記載があるか	「引渡しまでに何回くらい打ち合わせしますか？」
営業と設計士の同席、または建築士が初回から直接対応する記載	「初回から設計士は同席しますか？」
3D/VR/CGなど可視化ツールの説明があるか	「間取りを3Dで見せてもらえますか？」
ファイナンシャルプランナー等の資金計画相談の記載	「資金計画はFPが相談に乗ってくれますか？」

5. 価格の手頃さ

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
坪単価または本体価格の目安が書いてあるか	「30坪の標準仕様で本体価格はいくら目安ですか？」
坪単価目安の下限が55万円/坪以下か（総額の判断材料）	「一番手頃な商品ラインの坪単価はいくらですか？」
複数商品ラインごとに価格帯が示されているか	「商品ラインごとの価格帯を教えてください」
総額（付帯工事・諸費用込み）の資金計画例が載っているか	「本体以外にかかる費用の目安を教えてください」

6. 保証・アフター

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
初期保証（構造・防水）の年数が明記されているか	「初期保証は構造・防水で何年ですか？」
初期20年以上、または最長保証（延長条件付き）30年以上か	「最長保証は何年ですか？延長の条件は？」
定期点検の回数・スケジュールが載っているか	「点検は引渡し後何年に何回ありますか？」
24時間365日の緊急窓口や引渡後の専用窓口の記載	「引渡し後の相談窓口はありますか？」

7. 施工実績・規模

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
「累計棟数」または「年間棟数」の数値が会社概要にあるか	「直近の年間棟数はどれくらいですか？」
「創業年」から20年以上経っているか	「創業は何年ですか？」
住宅産業研究所（JSK）や東京商工リサーチなどの第三者調査への掲載	「第三者調査で棟数ランキングに載っていますか？」
年間100棟以上、または累計1,000棟以上と明記があるか	「棟数の実績はどう公開していますか？」

8. 素材・設備

資料で確認するポイント	記載がない場合、打ち合わせで聞く質問
構造材・内装材の仕様（無垢材／集成材／漆喰など）の記載	「主要な建材は何ですか？」
標準仕様として自然素材や特徴的な設備（全館空調など）が入るか	「無垢材や全館空調は標準ですかオプションですか？」
断熱材やサッシの具体的な製品名（メーカー・シリーズ）の記載	「断熱材とサッシの製品名を教えてください」
独自工法・独自ブランドの構造材、造作家具の標準対応の記載	「独自の工法や標準の造作家具はありますか？」

表を見て、こう受け止めてください

当サイトのチャートで点が低い項目の多くは、“非公表”によるものです。悪いと確定したわけではなく、「資料と打ち合わせで確かめるべき項目」を示しています。逆に言えば、資料に書かれていなくても、打ち合わせで質問して回答がもらえれば、その会社の実力が見えます。

「なぜこの項目が公表されていないのだろう？」と一歩踏み込んで質問することが、資料を最大限に活かす読み方です。

資料請求後の流れ（3ステップ）

結論：資料到着 → 家で比較 → 見学予約、の順です。

資料到着（申込から数日〜2週間）：郵送やメール便で届きます。中に「担当営業からの手紙」が入っていることも多いです
家でじっくり比較（1〜2週間）：家族と一緒に、「届いた資料の読み方」で紹介した観点で気になる点をチェック。候補を2〜3社に絞ります
展示場・見学会の予約（絞った会社のみ）：候補が絞れたら、その会社の展示場やモデルハウス、完成見学会を予約します。ここで一気に実物との差を確かめます

このステップを踏むだけで、家づくりの全体設計が変わります。展示場めぐりで疲れる、営業ペースに乗せられる、といったよくある失敗の多くはここで防げます。

まとめ

3行で振り返ります。

展示場に行く前に資料を集める：先に候補を絞れば、家づくりの主導権が自分側に残ります
3〜5社にタイプを分散：大手・地元・価格帯違いを混ぜて、相場感を掴む
資料は”公表されている数字”を探して読む：当サイトの評価8項目が、そのままチェック項目に使えます

都道府県別のおすすめ会社は、トップページのセレクターから探せます。まずお住まいのエリアで候補を絞り、資料請求のスタートを切ってください。

読み終えたら、2〜3社の資料を取り寄せてみる

この記事で挙げたチェック項目は、資料が手元にないと使えません。候補を絞って取り寄せるところからです。

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本記事の作成方針：本記事は、住宅会社のカタログやSNS動画を撮影・編集する側にいる映像ディレクター（100棟以上の住宅撮影の経験）の視点で、資料請求の手順と届いた資料の読み方をまとめたガイドです。個別企業の性能数値・坪単価・ランキングは扱っていません。撮影・編集の現場に関する記述は、業界で一般的に見られる傾向をまとめたもので、すべての会社・案件に当てはまるものではありません。資料の読み方で参照している8項目は、当サイトの評価基準に準拠しています。無料・営業対応・個人情報の取り扱いなどはサービスや会社によって異なるため、申込前に各社・各サービスの案内で必ずご確認ください。なお、一括資料請求サービスは、本記事では特定のサービス名を掲載していません。